シンポジウム
「成熟経済におけるケミカルシューズ業界の新たな挑戦」開催
本会議所の戦略研究特別委員会では、シンポジウム「成熟経済におけるケミカルシューズ業界の新たな挑戦～震災復興の検証を踏まえて～」を3月27日、兵庫韓国文化教育院ホールで開催しました。
本会議所では、阪神・淡路大震災から5年を迎えようとしていた1999年に戦略研究特別委員会で「ケミカルシューズ産業活性化のための研究活動」を実施し、日本の長引く経済不況と国境を越えた市場競争の激化など、厳しい経営環境にあるケミカルシューズ業界の発展方向をマーケティングの見地から提言しました。その調査活動から15年が経過し、阪神・淡路大震災から20年を迎えた昨秋より、再び同委員会とケミカル工業部会が中心となり調査・研究活動を展開しており、今回のシンポジウムは、中間集約的な位置づけとして開催しました。
シンポジウムは、日本ケミカルシューズ工業組合、東松島市の協力を受けて開催、当日は加田裕之県会議員、三谷陽造(公財)神戸市産業振興財団参事、正木貞良日本ケミカルシューズ工業組合理事長をはじめ、業界関係者や本会メンバーなど全体で50名が参加しました。
シンポジウムでは、昨秋からシューズメーカー約110社を対象に行っている「ケミカルシューズ業界の実態調査アンケート報告」を西村順二戦略研究委員（甲南大学経営学部教授）が行いました。続いて「震災以後の地場産業の歩み」と題した基調報告を、阪神・淡路大震災で被災経験を持つ新井康夫日本ケミカルシューズ工業組合副理事長（本会副会長、サンナイト㈱代表）と、東日本大震災で被災された小野幸男東松島市会議員（定置網漁師、東松島の森保全の会副会長）から受けた後、パネルディスカッションを行いました。
ディスカッションでは、基調講演者2名と崔相鐵戦略研究委員（流通科学大学商学部教授）、西村順二同委員（コーディネーター）が加わり、“地場産業として震災前と後で大きく変わった点と変わらなかった点”をテーマに、両地域それぞれの復興過程を通じて明らかとなった両産業の課題や今後の展望などについて全体で共有し深め合うなど、活発なディスカッションとなりました。また、シンポジウム後は、参加者全体で懇親会を開催し、意見交換と交流を深めました。
本会議所では、継続して調査・研究活動を推進し、今秋頃、最終的な報告書（書籍）とシンポジウムを開催する予定です。
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